近年では、働き方改革ということもあって長時間労働が是正されている流れがありますよね。
一昔前は、どれくらい働いたか、というのが評価の指標に用いられていたこともあって、その時代に生きていた人々の一部の方々にとっては、働いた時間が多ければそれが頑張っている証だ、という人もいます。
ですが、今そのような評価方法をとっていては時代遅れと言わざるを得なく、やはり「どれほどの成果を出したか」という結果と、「結果にいたるまでのプロセス」を考え抜いてどれだけ未来に価値を継承していけるか、ということをアウトプットしていける人材こそ評価されるべきです。

とはいえ、上記に書いたような内容は、仕事ができる人であればあるほど依頼される仕事も増え、残業時間が多くなる・・なんていう事実もあって、長時間働いているからそいつは仕事ができない、というのも正論ではなく、仕事が楽しくて没頭している人などに対して、一概に長時間労働が悪だ、というのはいかがなものかと思います。

ということで、今回の記事では上記のような時代背景の中で大企業での長時間労働の実態と、有名大企業はどれくらいの残業時間なのか、というものを説明していきます。

長時間労働は当たり前な時代ではなくなったのは事実

実際に大企業で働いている身からすると、長時間労働をしている人の割合はかなり少なくなっているなと感じます。

なぜかというと、やはり働き方改革によって長時間労働をなくそうという動きがあるのは事実であって、それを実行するのは大企業から、だからです。
政府が「働き方改革するぞ」と言っても、それを実行に移すのは各企業であり、そこで働く社員の方たちです。
働き方改革を浸透させていくためには、多くの企業および社員がこれに賛同して実行していく必要があります。
そうなった時に、その影響力は大企業が大きいわけですね。
そして、大企業は中小企業に仕事を発注したりして一緒に仕事をしていくケースがよくありますが、こういう場合でも親になる企業（ここでは大企業）が長時間労働しているのに、下請けの企業に長時間労働はやめましょう、なんて言ったところで説得力がありませんよね。

こういった理由で、特に大企業では長時間労働が是正されている事実が近年認められます。
（ただし、仕事のトラブルが発生した時などは例外。緊急の対応に追われている場合は、どうしても長時間労働になります。）

長時間労働が是正されて本当に良かったのか

長時間労働が是正されることで、確かに健康を害したり、精神的に参ってしまうような人の数の減少は見込めるかなと思います。

一方、基本給が少ないから残業代を当てにしている、といった人もかなり多くいるこの世の中で、長時間労働を是正してしまうと毎月の収入に直接影響してきます。
これが長時間労働を是正した際の副産物です。

なぜ、長時間労働を是正する変わりに基本給の上昇をさせなかったのか。
これまで長時間労働分支払っていたお金を、基本給の上乗せ分に回さないのであれば、多くの社員の生活が困窮する方向に向かってしまいますよね。

「長時間労働分支払っていたお金を、基本給の上乗せ分に回せない」ような状態だとすると、それはサービス残業を前提にした労働をさせていたという裏返しにもなるでしょう。

ここらへんの問題を解決しないと、社員のモチベーションは上がらずに良い仕事をするということも難しくなるなと個人的には思っています。

大企業の残業時間はどれくらい？をランキングにしてみた

長時間労働の話をしてきた上で、気になるのが大企業ってどれくらい残業しているのか？ということ。
就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」が、「上場企業の時給ランキング」の2018年度版を公開しており、そのデータの中に「月間平均残業時間」も含まれていたので、そのデータを「月間平均残業時間」順に並べ直して見ました。
そのため、以下の「月間平均残業時間」のランキングは参考程度までに見てください。

当然ながら、もとは「上場企業の時給ランキング」なので、平均年収が高い企業がずらりと並んでいます。
M&Aをしている企業は、社員の数が少なく一人あたりでさばく仕事の量がかなり多くなる傾向にあることから、平均残業時間も多いですね。
一方、年収1000万円を超える企業であっても、月間平均残業時間は40時間を切るところがほとんどですよね。

これはまさに、近年の働き方改革によって大企業が率先して時間外労働を減らしている結果だと考察できます。

そして途中でも書きましたが、残業時間は減ったのに基本給は変わらないから収入が下がる問題については、個人的に副業で解決していくのがベストだと思います。
基本給の上昇は、今後少額のアップはあるかもしれませんが、その期待値はあまりにも低いです。

働き方改革とともに、近年は副業解禁という流れもあって、これに乗っかっていくのが個人の収入を増やす現実的な方法だと思います。

2019.01.05

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ということで、会社に対して「給料上げろ！」なんて言ってもほとんど聞いてくれないので、自分で稼ぐ力を身に着けていくのが良いです。
今回はこのあたりで。